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月刊がん もっといい日Web版

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『週刊がん もっといい日』編集部(株式会社日本医療情報出版)
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FAX.03-5688-7803




週刊がん もっといい日
2010年Vol.200
4月9日更新


Vol.200号の目次 『週刊がん もっといい日』編集部 山本武道からのメッセージ

@クローズ・アップ
『患者さんとともに、世界をリードするがん研究センターを目指して
独立行政法人国立がん研究センター 理事長就任にあたって』
独立行政法人国立がん研究センター・理事長 嘉山孝正
(2010年4月5日 MRIC by 医療ガバナンス学会)


Aクローズ・アップ
『子宮頸がん予防啓発プロジェクト≪ハロースマイル』新たな企業CSRの試み』
株式会社Nal代表取締役 小巻亜矢
(2010年3月30日 MRIC by 医療ガバナンス学会)


BBOOK紹介
市民のためのがん治療の会、最適ながん治療や納得のいくがん治療を受けるためのガイド
『増補改訂版 放射線治療医の本音 がん患者2万人と向き合って』発刊

10年3月26日更新内容 全記事はこちら

国民の健康増進運動の推進をサポートする食品企業に期待!

 4月5日と6日に、『週刊がん もっといい日』を運営する株式会社日本医療情報出版
の関連企業、ヘルスビジネスマガジン社主催の展示会が開催されました。国民の健康増進に貢献する企業の振興をサポートする新聞社として17年目になりますが、例年、1万人を超す来場者がつめかけ、各社の最新研究の成果としての新しい機能性素材がデビューしています。
 50社を越す企業が、自慢の素材を数多く出展した中にあって、今年は中国企業も参加、連日、多数の来場者で賑わう一方、今年初めて、中国保健食品の認可に関して中国保健協会幹部の講演と保健食品(日本の特定保健用食品)の認可手続き、申請などの指導を受けました。
 一方、企業を対象としたセミナーでは、ジャーナリストで国際医療福祉大学大学院教授の黒岩祐治氏が、特別講演で医療制度統合と医療の行方について詳述、未病治療と予防医学の必要性を強調したほか、新しい素材の機能解説も2日間、発表されました。
 近年、国民の健康問題が遡上にのぼり、食品には、栄養、嗜好に続く”第三の機能“を持つことが科学者の手によって明らかになってから、特定保健用食品としての認可が相次ぎ6000億円市場を形成するまでに成長しています。
 健康と食品。よきパートナーでもありますが、ご承知の通り食品そのもので、すべての疾病を治療するわけではありません。体の免疫力を高める食品、胃腸の調子を整える食品、
抗老(アンチエージング)用食品、低たんぱく質食品、糖尿病絵を防ぐための食品、血圧を抑えるための食品等々。国民の健康を、食品側から増進するケースが相次いでいますが、
今年も相当数の新しい機能を持つ食品の開発が進められていることを耳にしました。
 どのような機能を持つ食品が、これから開発され国民の健康増進に役立つのか。期待したいものです。
 さて今週もまた、皆さまにとって「もっといい日」でありますように・・・。


『週刊がん もっといい日』編集部 山本武道

☆☆☆「週刊がん もっといい日」VOL.200☆☆☆


クローズアップ

『患者さんとともに、世界をリードするがん研究センターを目指して
独立行政法人国立がん研究センター 理事長就任にあたって』

独立行政法人国立がん研究センター・理事長 嘉山孝正

(2010年4月5日 MRIC by 医療ガバナンス学会)

【もう待ったなしのがん医療、独法化は最後の好機】

 国立がんセンターは、1962年の設立以来、がんの研究と臨床の連携のもとに脈々とエビデンスを発信し、医療政策を牽引してきた。日本医師会の会長であった田宮猛雄初代総長にはじまり、綺羅星のごとく臨床と研究のエキスパートが集い、世界に最先端の研究成果を発信し、日本中に優秀な人材を輩出した。
 例えば、最先端のがん医療を展開する病院と、それを支えるシーズを生み出す研究所がある。トランスレーショナルリサーチという言葉が喧伝されるずっと以前から、ごくごく自然なかたちでこの地に根付いていて、日本中の若き臨床医と研究者にとって憧憬の存在であった。

 ところが、今のがんセンターはどうか。細分化した部門がそれぞれ部分的、個人個人で活動して、組織としてのまとまりに欠ける。運営局、病院、研究所の組織図は部門や部署ごとに細切れになっており、とりわけ運営局では運営局長の責任が重くなっていた。病院長であっても部長人事や、看護師など医師以外の職種の人事に口出しできない。
 これでは、自分たちの手で患者のために良い病院にしたい、という熱意も冷めるばかりであったろう。これまで病院の舵取りを、有形無形の障壁を乗り越えながら、患者と現場の臨床医、研究者のために粉骨砕身してきた土屋了介前中央病院長の労苦はいかばかりであったか。
 
 個々の能力は優れていることが、却って組織としての運営理念や経営方針を議論するときの壁になるという姿は、5年前に既に法人化を遂げた、かつての大学の教授会を彷彿とさせる。
 NIH(米国国立衛生研究所)、NCI(米国国立がん研究所)のような、研究と臨床の連携、使命と責任が明確な組織図にはなっていない。かつては東北大学、山形大学から若手の大学院生10数名を国立がんセンターに送っていたが、彼らの口からはついに研究所と病院の連携という話を聞くことは無かった。

 高度専門医療に関する研究等を行う独立行政法人に関する法律(2008年12月施行)に基づき、独立行政法人国立がん研究センターとして新たな組織に生まれ変わるのは、まさに国民から与えられた“ラストチャンス”である。
 医療の姿は時代とともに変化しても、プリンシプルは明確に、そして国民に対して明快なものでなければならない。独立行政法人とは、民間ではできないこと、国の医療政策として国民の負託に応えることを、国からの出資と委託を受けて業務を行う事業体である。自立、自律、自浄がなければその組織はもはや無用の長物である。


【ガバナンスの明確化、そして機能と教育に必要な組織再編が第一歩】

 潤沢な臨床の環境と研究資金がありながら、臨床医学ランキングではがんセンターは世界218位、研究では801位と、旧帝国大学の後塵を拝する。これが現在のがんセンターの厳然たるエビデンスである。誰が悪い、ということではなく、明らかに制度疲労を起こしている。
 厚生労働省が親にいて、その上で乗っかるかたちの管理運営部門は補正予算が降ってくるのを待つという構図である。責任の所在が不明確で、ガバナンスの乏しい、硬直化した組織と指令系統は改めなければいけない。大学法人も文部科学省から自立することを経て、使命と理念を自ら考え、自律することで世に問うてきた。

 独法化を機に、組織図を新たにする。広報室を設置し、オフィシャルな情報開示を積極的に行う、センターとしての方向性を打ち出していくとともに、責任の所在を明確化する。理事として岩坪威先生(東京大学大学院医学系研究科神経病理学、薬学系研究科臨床薬学教授)が研究・評価を担当、新井一先生(順天堂大学医学部附属順天堂医院院長、脳神経外科学教授)には臨床・広報・施設を担当していただき、町田睿氏(フィデアホールディングス取締役会議長、北都銀行会長)は経営・業務改善を担当。明るい方で、経営のプロをお迎えした。
 病院長は私が兼任し、研究所長は中村祐輔先生(東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長、ゲノムシークエンス解析分野教授)が兼任する。そして土屋前中央病院長(現 財団法人癌研究会顧問)には外部評価委員会委員長として入っていただいた。独立行政法人のナショナルセンターとして、がん患者さんに起こる、医学的、社会的、精神的問題などを解決する組織、世界トップ10のがん研究と医療を展開し、定員枠にとらわれない人員配置と広い人事交流をしていく。組織のための組織図ではなく、使命を果たすための機能と教育に最適な組織再編こそが新生独立行政法人の第一歩である。



【患者のため、国民のため、職員のためのがん研究センターを目指して】

 重要な取り組みは調査、研究、技術開発、先進医療の提供、教育、政策立案、そして国際ネットワークの構築である。がん登録すらしっかりできていない。がんが発生したときから情報を蓄積し、創薬研究や政策に活かしていく。
 研究では、患者・現場の視点からの問題を発掘し、基礎研究、トランスレーショナルリサーチ、創薬研究の推進や、ドラッグラグ、適用外使用問題の解消が急務。診断技術開発では、オーダーメイド医療、創薬ゲノムや遺伝子研究の人材育成やデータベース整備などの研究体制を構築する。創薬に関して言えば、コホート研究との連携が必要、現在世界に伍する大規模なものは米国ユタ州、英国、そして日本の山形コホートしかない。環境要因も同定し、創薬に結びつけていく。
 先端医療を開発し、技術を開拓することで、治療のスタンダード、アルゴリズムを自ら書き換えていくのががんセンターの役割であり、大学や大学病院を含めて、広く抗がん剤、放射線機器開発のトップリーダーとなるための人材を集め交流の場とし、研究の対外連携、国際共同治験を進めていく。
 もはや医療を金食い虫とは言わせない、国家戦略と位置づけていく。こうした営みを全国に広げていくことこそが均てん化の実現であり、そのための現場の専門家による政策立案をしていく。あくまでも主役は職員全員であり、これから正規職員を増員し、福利厚生も向上していく。
 私は全国医学部長病院長会議・大学病院の医療事故対策に関する委員会委員長として医療事故の様々な議論に関わったが、リーダーが責任を逃れ、現場に責任を押しつけている病院が未だに多すぎる。「事故で個人を責めない」ブレームフリーにすることで、原因と予防策がわかれば患者に還元でき、それが患者と医療にとって利益になる。
 事故の報告書には看護部長と主任部長と病院長の名前は出すが、当事者はきちんと対応すれば組織で守るというのがトップの責任の在り方であろう。

 患者・家族、地域に広く情報を発信し、全国のがん診療連携拠点病院とタッグを組んで強いネットワークを作っていく。夏までにアクションプランを、全職員が一丸となって作っていくことになる。ぜひこれからの新生国立がん研究センターにご指導とご支援いただきたい。



クローズアップ

『子宮頸がん予防啓発プロジェクト≪ハロースマイル』新たな企業CSRの試み』

株式会社Nal代表取締役 小巻亜矢

(2010年3月30日 MRIC by 医療ガバナンス学会)

 子宮頸がんについて、皆様ご存じでしょうか。若い女性に増えているがん。そして、ワクチンと検診でほぼ100%予防できる唯一のがんなのです。

 株式会社サンリオと株式会社エフエム東京は、女性支援の一環として、子宮頸がん予防啓発目的の「ハロースマイルプロジェクト」を開始致しました。本稿では、この子宮頸がん予防啓発の周知徹底を図る試みについて、紹介させて頂きます。

 弊社、株式会社Nalは、社会貢献部門と女性支援活動を担う株式会社サンリオのグループ会社です。女性支援の一環として、ハロースマイルの運営に携わっています。
株式会社Nal http://nal64.com/

 私自身は2007年3月乳がん、2009年12月子宮全摘出を体験しており、婦人科検診の重要性を痛感しております。今回のプロジェクトを通して、一人でも多くの女性に、子宮頸がんの知識や検診とワクチン接種の勧奨を啓発していきたいと思っております。  

【子宮頸がん予防啓発への取り組み:ハロースマイルプロジェクト】
 株式会社エフエム東京と株式会社サンリオは、子宮頸がん予防啓発プロジェクト、ハロースマイルプロ ジェクトを開始することになり、3/15に放送番組内及びプレスリリー
スで発表を行いました。
 ハロースマイルプロジェクト
http://www.tfm.co.jp/hellosmile/index.html

 2社は子宮頸がん啓蒙の対象年代の女性に訴求するには最適の媒体である音楽とキャラクターを有することから、それぞれの企業の強みが生かされ、検診率やワクチン接種率向上という成果に結びつくことが期待されます。

  本プロジェクトは新たな企業CSRを試みたものです。本業の強いマーケティング分野のノウハウを活かし社会貢献ができ、それが、企業のイメージアップ、社内モチベーションアップ、未来の顧客獲得につながります。そこから得た利益をまた貢献に使っていくという、双方がプラスに循環する経済活動になっていくことが貢献の継続性につながると期待されます。

 株式会社エフエム東京は、2010年 4月に開局40周年を迎えます。2005年より展開しているステーションキャンペーン「HUMAN CONSCIOUS〜生命(いのち)を愛し、つながる心」の一環とし
> て、この春、子宮頸がん予防啓発プロジェクト≪ハロースマイル≫ を立ち上げることになりました。本プロジェクトでは、エフエム東京が40年間に積み重ねてきたアーティストとのつながりを生かし、番組、スポット、ライブなどのリソースをフル活用致します。

 さらに、株式会社サンリオは2010年に創立50周年を迎えることから、会社の成長を応援してくれた全ての女性への感謝をこめて、代表キャラクターである「ハローキティ」を応援キャラクターとして提供することになりました。

 メインビジュアルとなる大変珍しい横顔のハローキティは、[見つめる先には、幸せな未来がある]というコンセプトデザインであり、10代〜40代の女性に圧倒的な人気のあるハローキティが「あなたと、あなたの大切な人の笑顔のために」というメッセージと共に、様々な場面で検診やワクチン接種をよびかけていくことになります。

<子宮頸がん予防啓発プロジェクト ハロースマイル概要>
■後援:日本医師会 日本看護協会 日本対がん協会
■活動目的:子宮頸がんの正しい知識の啓発/検診の受診・ワクチンの接種勧奨
■活動内容:◆ライブやイベントを通しての啓発活動
 ◇番組を通して、正しい知識と情報の発信
 ◇JFN各局を通じての全国的な啓発活動
 ◇公的機関・他NPOと連携しての活動
 ◇グッズを通しての啓発 
 ◇オリジナルグッズ売り上げの一部は子宮頚がん予防啓発活動と、財団法人日本対がん協会子宮頸がん基金に寄付されます。
http://www.tfm.co.jp/hellosmile/index.html
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
【キックオフイベント:4月9日(金)に Hellosmile LIVE 2010を開催】
同プロジェクトのキックオフ・イベントとして、「子宮頸がんを予防する日」である4月9日(金)に、JCBホール(文京区後楽1-3-61東京ドームシティ MEETS PORT内)で『Hellosmile Live 2010』を開催します。
 子宮頸がんに関心をもつ若い女性たちと同世代の人気 女性アーティスト、伊藤由奈、BENI、LOVE、lecca、YOSHIKAの5組が集結して行うスペシャルライブです。
 ライブでは、オープニングや幕間に子宮頸がんの知識を伝える映像が流れたり、来場者全員に、子宮頸がんについての小冊子、プロジェクトロゴデザイン【オリジナルハローキティ】のバッジなどが配られます。
Hellosmile LIVE 2010 http://www.tfm.co.jp/event/index.php?action=item&id=06bbc1c250367a0320cba7aa6cfc3b8d

【子宮頸がんは予防できるがん】
 子宮頸がんはヒトパピローマウイルス(HPV)感染を原因とする癌であり、日本でも毎年約1万5千人の方が発症し、約3千500人の方がお亡くなりになっています。HPVは、すべての女性の約80%が一生に一度は感染していると報告される、ありふれたウイルスですが、感染により子宮頸がんになる可能性があり、近年20代の女性における子宮頸がんの発症率が高くなっています。

  子宮頸がんは、ウイルス感染から子宮頸がんの発症まで時間がかかるため、定期的に検診を受診していれば、がんになる前の状態(異形成)で発見可能です。また、子宮頸がんの原因であるウイルス感染を予防するワクチン接種により子宮頸がんの予防が期待できます。検診とワクチン接種で、ほぼ100%予防することが可能だと考えられています。

 しかしながら、我が国の検診受診率は20%前後と、他先進国の85%に比べ低いことが問題です。さらにワクチンの認可は最初の米国認可から遅れること3年、世界で100番目でした。ワクチンは昨年12月に認可されたばかりであり、認知度が低いこと、さらに任意接種費用が総額4.5-6万円と高価であることが問題です。先進国では30ヶ国で公費助成の制度がありますが、日本では公費助成を決定した地方自治体はわずか33自治体にすぎません。

 日本でも子宮頸がん予防ワクチンが厚生労働省より認可発売されたのを機に、「子宮頸がん」予防啓発やワクチンの公費負担を求める活動が活発になりました。医師、細胞検査士、助産師、さらにがんが急増している年代層の女子大生、あるいはがん体験者らがそれぞれの立場で、講演会を開催したり、フライヤー配布をしたり、またインターネットで啓発を呼びかけています。マスコミでも、子宮頸がんに関する番組の放映が増えてきており、認知度が高まりつつあります。

 今後ハロースマイルプロジェクトでは、さらに多くの企業の参画や同じ活動目的のNPOと連動し、予防できるがんである子宮頸がんの発症率をゼロにするため、啓発運動を推進して参ります。




BOOK紹介
市民のためのがん治療の会、最適ながん治療や納得のいくがん治療を受けるためのガイド
『増補改訂版 放射線治療医の本音 がん患者2万人と向き合って』発刊

 市民の立場から医療の情報公開とセカンドオピニオン情報提供を進める「市民のためのがん治療の会」(代表:會田昭一郎氏)は、がんと向き合い、最適ながん治療を受けるための『増補改訂版 放射線治療医の本音 がん患者2万と向き合って』を発刊しました。同時に、初の試みとして同会のホームページ(http://www.com-info.org/)上に本書の全ページのPDFデータを公開し、がん治療のガイドとして広く閲覧できるようにしています。
 同書は、絶版となっていた『放射線治療医の本音 がん患者2万人と向き合って』(NHK出版、2002年)に、未掲載の原稿とその後の動向などを追加した増補改訂版。最適ながん治療や納得のいくがん治療を受けるためのガイドとなる一冊です。著者は西尾正道氏(北海道がんセンター院長)。


 放射線治療医として2万人のがん患者と向き合った西尾医師が、がん患者や家族のために治療した患者さんとのエピソードを通じて、がんとの向き合い方や、日本のがん医療の実態をわかりやすく解説。がんの部位からも検索できるインデックスを追加し、知りたいがんの状態や治療をすぐに参照することができます。
「がんの3大療法の中で根治できるのは手術と放射線治療しかないが、がんの治療法の中で世界標準である放射線治療は日本では不当に低い評価しか受けていない。それは、他科を受診した患者が、必要なときだけ放射線科に紹介されるというシステムにも一因がある。また、外科医は10万人以上もいるのに放射線治療医はたったの600人しかいないことも、これに拍車をかけている。欧米先進国はもとより東南アジアの患者も含めて世界の患者の半数以上が放射線治療を受けているのに、日本ではようやく25%程度、一次治療での放射線治療の選択は10%以下という推計もある。身体へのダメージが少ない放射線治療が、がんの一次治療として選択されていれば、予後も含めて高いQOLを送ることができるはずだ」(市民のためのがん治療の会代表・會田昭一郎氏)
 主な内容は、以下の通り。

◇がん部位インデックス
◇第1章 がんは怖くない
◇第2章 まだまだ理解されていない放射線治療
◇第3章 日本の医療のおかしさがよく見える
◇第4章 がん医療は社会の縮図
◇第5章 医療情報は誰のものか?
◇第6章 医者の本音と患者の本音
◇第7章 がんと賢く闘う
◇がん医療10年間の推移と今後


 四六判、本文336ページ、並製、定価1000円(本体+税、送料共)。発行所:市民のためのがん治療の会
 同書は、「市民のためのがん治療の会」直売。購入は、e-mail、FAX、葉書などで京企画株式会社 「放射線治療医の本音」係宛へ郵便振替用紙を同封されますので代金は現品到着後支払い)。
◇e-mail :com@uniform-k.co.jp
◇FAX:0422-44-0750
◇郵 送 :180-0003 東京都武蔵野市吉祥寺南2-8-4 
「市民のためのがん治療の会」のWebサイトからも申込可能です。
URL:http://www.com-info.org/
 内容等に関する問い合わせは、市民のためのがん治療の会(担当:會田昭一郎)。
FAX:042-572-2564/E-mail:com@luck.ocn.ne.jp



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